会員数
 ■H29年度末 (未記入)

 ・正会員          名
 ・賛助会員(個人)     名
 ・賛助会員(団体)     団体

 
H28年度末

 ・正会員       46 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   1 団体[ 日工梶@]

 ■H27年度末

 ・正会員       47 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   1 団体[ 日工梶@]

 ■H26年度末

 ・正会員       45 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   1 団体[ 日工梶@]

 ■H25年度末

 ・正会員       45 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   1 団体[ 日工梶@]

 ■H24年度末

 ・正会員       43 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   1 団体[ 日工梶@]

 ■H23年度末

 ・正会員       41 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   1 団体
[ 日工梶@]

 ■H22年度末

 ・正会員       40 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   1 団
体[ 日工梶@]

 
■H21年度末

 ・正会員       41 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   1 団体
[ 日工梶@]

 ■H20年度末

 ・正会員       42 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   1 団
[ 日工梶@]

 
■H19年度末

 ・正会員       44 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   0 団体


 ■H18年度末

 ・正会員       39 名
 ・賛助会員(個人)   0 名
 ・賛助会員(団体)   0 団体


総会の開催

 第12回 平成29年 6月 3日 (通常総会)
 
第11回 平成28年 6月11日 (通常総会)
 第10回 平成27年 5月31日 (通常総会)

 第 9回 平成26年 6月 7日 (通常総会)
 
第 8回 平成25年 6月 1日 (通常総会)
 第 7回 平成24年 6月 2日 (通常総会)
 第 6回 平成23年 5月28日 (通常総会)
 第 5回 平成22年 6月12日 (通常総会)

 第 4回 平成21年 6月13日 (通常総会)
 第 3回 平成20年 6月 7日 (通常総会)
 第 2回 平成19年 6月 9日 (通常総会)
 第 1回 平成18年 6月17日 (通常総会)


歴代役員

 第7期役員任期(平成29年7月1日〜平成31年6月30日) 
   
別掲
 
(平成29年7月1日〜平成29年9月15日)理事長  藤原 仁

 第6期役員任期(平成27年7月1日〜平成29年6月30日) 

 ・理事長   愛原 惇士郎


 第5期役員任期(平成25年7月1日〜平成27年6月30日) 

 ・理事長   愛原 惇士郎


 第4期役員任期(平成23年7月1日〜平成25年6月30日) 

 ・理事長   愛原 惇士郎


 第3期役員任期(平成21年7月1日〜平成23年6月30日) 

 ・理事長   愛原 惇士郎

 第2期役員任期(平成19年7月1日〜平成21年6月30日) 

 ・理事長   愛原 惇士郎

 第1期役員任期(設立時   〜   平成19年6月30日)

 ・理事長   愛原 惇士郎

設立趣旨(全文)
 現在、わが国では、学校教育の場や企業内教育を含めた社会教育の場で、企業の実務経験者による技術教育の充実が求められています。

 また、自治体や企業においても、実務経験者による助言・提言活動が必要とされ、特に中高年齢層の実務経験者を即戦力として補充するニーズが潜在しています。

 昭和37年、工業技術者を養成する高等教育機関として創設された明石高専は、これまでに5000名余りもの卒業生を産業界に送り出してきました。

 卒業生は、わが国の高度成長期の中堅技術者として自己研鑽と経験を積み重ね様々な分野で活躍中であり、また団塊の世代を含む初期の卒業生は、各々の分野で其の技術能力を開花させ、定年を迎えるようになってきました。

 このような状況を踏まえて、技術能力の供給と需要を有機的に結びつけることを考えた場合、明石高専を卒業した中高年齢技術者の持つ実務経験を効果的に活用し社会貢献活動をするには、社会的に認められた公的な組織が必要であると考えます。

 今回、私たちは明石高専卒業生を中心とした技術者と趣旨賛同者により「特定非営利活動法人 技術者集団ACT135明石」を設立し、実務経験者の助言・提言による社会教育の推進をはじめ、地域再生のまちづくりの推進、基礎的な科学技術の振興、ユビキタス社会に適応する情報技術指導及び教育、地域企業への技術相談による経済活動の活性化、発展途上国への技術支援等国際協力、さらにこれら活動に伴い要求される人材の拡充支援等に関する事業を行い、人の活動の原点であるものづくりに必要な幅の広い科学技術を普及し、人々が幸せに暮らせる次代の社会文化の発展に寄与したいと考えています。

 法人化することによって、組織を発展、確立することができ、明石高専テクノセンターとの協働をはじめ、自治体や企業との連携も効率的に対応でき、地域社会に広く貢献できるものと考えます。



設立経緯

■2006(平成18)年03月
  設立認証交付


■2005(平成17)年11月
  設立総会開催


■2005(平成17)年05月
  地域貢献のため、明石高専テクノセンターと協働を合意。


■2005(平成17)年03月
  有志によるNPO設立準備会を結成し、趣旨を確認。


■2004(平成16 )年05月
  同窓会メンバーが集まり、社会貢献活動を検討。